交通事故で後遺症が!セカンドオピニオンを利用する時の注意点

交通事故に遭遇した場合、怪我が完治しなかったり、後から症状が出てきて生活に困ってしまうことも珍しくはありません。このような後遺症が発生した場合には、現在の担当医による治療以外にもセカンドオピニオンの活用が選択肢になりますが、これにはメリットだけではなく、保険との兼ね合いなど注意点も幾つか存在します。

セカンドオピニオンをご検討中の場合には、その特徴を把握しておくことが重要です。

まずはセカンドオピニオンについて知ろう

怪我の治療は基本的に担当医が行いますが、場合によっては考え方が合わなかったり、説明が上手ではなかったりして、患者さんからすると安心して任せられないと感じる場合もあるでしょう。また、今の担当医を信頼している場合でも、他の医師の意見も参考にしたいケースもあるはずです。

このような時、担当医以外の医師に意見を求めることをセカンドオピニオンと呼んでいます。必ずしも治療する医療機関を変えたり、転院するような必要はなく、まずは別の医師に、第2の意見を求めるのがセカンドオピニオンです。

セカンドオピニオンを利用すると、担当医との信頼関係を崩してしまうと言う心配があるかも知れません。この点については、セカンドオピニオンを受けることが一般的にも多くなっていることもあり、担当医の方でも患者さんが、他の医師の意見を求めることに対して理解も進んでいます。

担当医以外の他の医師の意見も参考にすることで、患者さん自身が治療を理解しやすかったり、より納得してファーストオピニオンを信頼できる結果にもなりえるため、担当医にとってもデメリットばかりではありません。このために、他の医師の意見が欲しくなった時には、担当医に相談してみるのも悪くは無いのです。

セカンドオピニオンを受けるなら、担当医に相談しよう

思い切ってセカンドオピニオンを活用したいと考えた時、担当医に相談すべきかどうかは悩むかも知れません。担当医に対して「あなたは信頼できない」と打ち明けてしまうような印象をお持ちの方もおられるでしょう。しかし、医者の方もこのようなことは想定しているものです。

もしも、セカンドオピニオンが原因で不機嫌になったりするようであれば、それこそ転院を検討した方が良いとも考えられます。なぜ、担当医に相談すべきかについてですが、これは患者さんのデータや治療経過などを、セカンドオピニオンを受ける医療機関に送付してもらうためです。

今とは別の医療機関に患者さんが訪れて、自分の言葉だけで別の医師に状況説明するのは難しいものがあります。第2の医師も事情がよく飲み込めないままでは、中々、正確な判断は行いにくいでしょう。このために、担当医の方から第2の医師にデータ類などを送ってもらうことで、診察を円滑に行えるわけです。

また、紹介状が必要な場合も多々ありますから、この場合にも担当医の出番となります。

保険とセカンドオピニオンの関係

交通事故の被害者になった時には、加害者が保険に加入していれば、保険会社から治療費が支出されることになります。しかし、保険会社の方は必ずしも被害者の思い通りに、保険金を支払ってくれるわけではありません。治療に不必要であったり、医学的根拠がないような処置に関しては、保険での対応は見込めないと考えて良いでしょう。

このために、セカンドオピニオンに関しては、保険の対応があるかどうかは重要なチェックポイントとなります。セカンドオピニオンでは別の医療機関に相談することになるのですが、担当医がこれを不要と判断すると、保険会社は保険金を支払わないと言ってくるケースが多いようです。

セカンドオピニオンはもともと健康保険も適用外ですから、相手の保険会社も支払いを行わない時には、完全に自費での診察となってしまいます。このために、別の医師への相談が必要かについてはしっかりと検討することが大切です。

場合によっては医療機関を変えるのではなく、別の診療科を受診すると言う選択肢もあるでしょう。後遺症の場合には、純粋な医療機関に頼る以外にも選択肢が増えてくるはずです。例えば、整体や鍼灸などは交通事故後の後遺症に対応した施術を行っているケースも多く、効果が現れた患者もしばしば見られます。

しかし、このような医療機関ではない所で施術を受けると、保険会社の保険が適用されないリスクが高いので要注意です。医師の方が鍼灸治療などが必要と診断してくれれば良いのですが、そうではない場合では、適用外になってしまいます。

症状固定と判断された時

交通事故の後遺症においては、治療を続けても、これ以上の治癒が見込めないと判断された時には症状固定を告知されます。これは保険会社が宣告してくることもありますが、鵜呑みにしてはいけません。症状固定かどうかを判断するのは医師の役目ですから、保険会社が単独で主張してきたとしても、法的根拠を欠いています。

この辺りは、弁護士に依頼するなどして確実に対処するのも選択肢でしょう。もしも、担当医から症状固定を宣告されると、それ以降は保険会社による保険金なしでの治療となります。しかし、この場合でも患者さんは、治療に関して納得できないならば、セカンドオピニオンが選択肢になってくるのです。

担当医がこれ以上の治癒は望めないとしても、第2の医師が治療継続の必要性を認めてくれたケースはしばしばあります。この場合では、後から裁判などによって、症状固定について争う際には有力な証拠となるわけです。

セカンドオピニオンを迷ったら弁護士に相談

交通事故の後処理については難解で複雑な事柄が多くあります。このために、セカンドオピニオンを受けるべきか悩んだ時には、弁護士のような専門家に相談するのもおすすめです。後遺症に関してだけでも、症状固定の問題や後遺障害等級の認定など、法的な争いに発展することも多いですから、弁護士は何かと頼りになります。

これらの問題に関しては後から異議申し立てなどによって争うことも可能ですが、法的な根拠の有無などはやはり、専門知識がなければ判断は難しいでしょう。保険会社の方は患者さんの後遺症がひどく、セカンドオピニオンの利用が必要な時でも、なんだかんだと言って保険適用の打ち切りを宣告してくるケースは少なくありません。

また、肝心の担当医の方も保険会社の方に味方して、患者さんに対して不十分な対応をすることもあります。このような場合には泣き寝入りしたり、自費治療を行ってしまう患者さんも見られますが、弁護士に相談することで治療環境を見直してみるのも選択肢の一つといえます。